＜DX(デジタルトランスフォーメーション)がもたらすビジネスの変革【1】＞DX(デジタルトランスフォーメーション)とは何か？
刻々と進化し続けるデジタル技術は、我々の生活に大きな影響を与えています。ビジネスの世界でも、デジタル技術との共生は避けて通れない道であり、RPAの導入や、AIによるビッグデータの活用など、様々な業種や職種で活路を見出している状況にあります。そん中で耳にするのは、DX(デジタルトランスフォーメーション)という言葉です。デジタル技術の活用で、日頃の業務やビジネスモデルに変革を起ことができると言われるDX(デジタルトランスフォーメーション)とは、具体的にどのような取組みなのでしょうか？DX(デジタルトランスフォーメーション)の定義やその仕組みについてみてみましょう。
DX(デジタルトランスフォーメーション)意味と「DX」と略される理由
DX(デジタルトランスフォーメーション:Digital Transformation)とは、2004年にスウェーデンウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念で、「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」という意味を持ちます。「デジタルトランスフォーメーション」を直訳すると「デジタル変換」になりますが、概念の上では「変革」の意味合いで解釈されています。この変革には「デジタル技術による破壊的な変革」である「デジタル・ディスラプション」が含まれており、デジタル技術によって、既存の価値観や枠組みを覆す、革新的イノベーションへの期待が込められていることが分かります。多くの人が疑問に思う「Digital Transformation」の「Trans」が「X」と略されているのは、一般的な欧米圏での表記に準じているから、とのことです。
DX(デジタルトランスフォーメーション)の「定義」と「2025年の崖」
まずはDX(デジタルトランスフォーメーション)を語る上で欠かせない「定義」と「2025年の崖」についてご説明します。
●DX(デジタルトランスフォーメーション)の定義
経済産業省によると、DX(デジタルトランスフォーメーション)は、以下のように定義されます。
『企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや組織、プロセス、企業文化、風土を変革し、競争上の優位性を確立すること』
経済産業省では、2018年5月、有識者による「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」を設置し、同年9月に「DXレポート～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開」というレポートを発表しました。
●DXレポートとは？
デジタル技術分野の躍進は目覚ましく、これまでにない新しい製品やサービスが発表され、ビジネスモデルも展開されています。デジタル技術を引っ提げての新規参入企業の登場で、多くの企業では、従来の権益を保持するための競争力を確保し、それを維持するための事業の強化が必要となります。そのためには、同じようにDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進することが重要なのですが、日本の企業の在り方で、従来のビジネススタイルをいきなり変えることは非常に困難で、DX推進のための一歩を踏み出せずにいます。DXレポートでは、2025年を節目に多くの企業が立ちはだかると想定される問題を「2025の崖」として、警鐘を鳴らしています。
●経済産業省が警鐘を鳴らす「2025年の崖」とは？
「2025年の崖」では、最大で円環12兆円の損失を出すことになるだろう、と言われています。DXレポートでは、そんな、日本企業の現状についての懸念材料が記されていますが、特に問題視されているのが、次の3つの点です。
・既存基幹システムの老朽化に対して、デジタル市場の拡大とともに増大するデータ
・メインフレームの担い手の高齢化による世代交代の必要性
・テクノロジーの進化に伴う最短IT人材の不足
要するに、IT分野において人材不足が発生する時期と、基幹システムが老朽化する時期、そしてSAPやERPなどサポートの終了が重なってしまう時期が2025年なのです。タイムリミットまでに、これらの火種を手付かずで放置してしまった場合は、以下のようなシナリオが想定されると記されています。
・市場の変化に合わせた柔軟で迅速なビジネスモデルへと変更することができず、加速するデジタル競争の敗者となる
・システムの維持管理費の高額化に伴い、技術的負債を抱える上に、業務基盤そのものの維持や継承が困難となってしまう
・保守運用の担い手が不足し、サイバーセキュリティや事故・災害によるシステムトラブルや、データ損失などのリスクが高まってしまう
経済産業省がここまで民間企業へ言及することはレアケースとされ、裏を返せば、早急にDX推進へと舵を取らないと、2025年の壁が現実化してしまう恐れがある、ということも読み取れます。
DX(デジタルトランスフォーメーション)推進のために企業がすべきこと
DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するには、「新たなデジタル技術を活用して、どのようにビジネスを変革していくのかの経営戦略そのものが不可欠である」とDXレポートに記されています。スピーディーな変革は重要ですが、DXが何かを理解しないまま推進しても「ビジネスの変革」は険しい道のりとなってしまいます。実際に、DXの内容の理解もままならない状態で「国が推奨しているから取り組む」企業も少なくなく、明確なビジョンもないままに「AI」や「RPA」で何かをしなければの段階で、ビジネスを創り上げることができていないのが現状です。DXを推進するためには、経営陣からDXについての理解を深め、全社で取組む必要があります。
まずはセミナーでDX(デジタルトランスフォーメーション)を知ろう！
DX(デジタルトランスフォーメーション)は、まだ日本に浸透していない言葉ですが、変革の波はすぐそこまで押し寄せています。理解しないままに推進事業に手を付ける前に、まずは最新セミナーでDX(デジタルトランスフォーメーション)について学びましょう。下記URLよりDX(デジタルトランスフォーメーション)についてのセミナーをお探しすることができます。
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【参考サイト】
営業ラボ
＞＞＞デジタルトランスフォーメーションとは？必須な理由を解説
MONSTAR LAB
＞＞＞DX(デジタルトランスフォーメーション)とは？言葉の意味を事例を交えてわかりやすく解説
ナイセンテレワーク
＞＞＞デジタルトランスフォーメーション(DX)とは？
